受賞者寄稿文

川崎医科大学附属病院　上原　和也
（令和6年度　受賞者）

身体拘束に関する多職種の認識の違い

　この度は令和6年度公益財団法人川崎医学・医療福祉学振興会教育研究助成を賜り、誠にありがとうございました。選考委員会の先生方ならびに、ご関係の皆様に厚く御礼申し上げます。
　私は川崎医科大学附属病院において認知症ケアチームおよび身体拘束最小化チームの専任看護師として活動し、臨床および研究に取り組んで参りました。2016年の診療報酬改定で新設された認知症ケア加算には、身体拘束を行った場合の減算規定が設けられており、2024年度からはその範囲が入院基本料にも拡大されることから、病院全体として身体拘束最小化への取り組みが求められています。しかし、看護職以外の多職種による身体拘束に関する認識を調査した研究は未だ少ない状況です。
　本研究の結果、認知症研修への参加と身体拘束に対する認識についての調査では、医師については参加経験と身体拘束の認識に有意差が認められませんでした。ただし、研修に参加した医師の方が身体拘束の必要性を高く認識する傾向が見られました。一方で、リハビリ職および看護職員においては、研修への参加経験の有無によって身体拘束に対する認識に有意差が見られ、参加経験のある職員の方が身体拘束への認識が低いという結果が得られました。このことから、医師は患者の治療を最優先する立場であり、身体拘束を必要と考えている可能性があると推察されます。
　また、身体拘束3原則の理解と認識に関する調査では、医師、リハビリ職、看護職員のいずれも有意差が認められました。特に、3原則を理解している職種ほど、身体拘束に対する認識が低い傾向が見られました。
　この結果から、多職種で身体拘束の軽減を図るには、医師も含めた全職種で身体拘束に関する研修会を実施する必要があると考えられます。研修内容としては、特に治療を優先する医師に向けて、身体拘束3原則に基づく拘束の適切な実施方法を含めることが重要であると考えられます。
　今後は今回の研究結果に合わせた教育プログラムの作成や、より具体的な解除方法の検討ができる方法を検証し、得られた知見を学会発表および論文投稿を目指していく所存です。
　最後になりましたが、本研究にお力添えを賜りました貴財団に厚く御礼を申し上げるとともに、貴財団の益々の発展を心よりお祈り申し上げます。

［令和7年4月1日掲載］